（一社）電子情報技術産業協会（JEITA）が発表した2019年7月のパーソナルコンピューター国内出荷実績は、出荷台数と出荷額がともに前年同月比で50％を超えるプラスとなった。出荷台数と出荷額がそろって2桁成長となるのは9か月連続。法人向けに加え、個人向け需要が引き続き大幅に伸びたとJEITAは分析した。
7月の出荷台数は、前年同月比62.3増の83万4,000台。うち、ノートPCは57.2％増の61万8,000台。モバイルノートは34.2％増の15万1,000台、主力のノート型・その他は66.5％増の46万7,000台と好調に推移した。
デスクトップPCは78.9％増の21万6,000台。パソコン単体は15万9,000台で82.0％増加、モニターとサーバーが一体となった「オールインワン」は、70.8％増の5万7,000台と大幅なプラスが継続した。
出荷額は777億円で、前年同月比54.7％増加。ノートPCは582億円で、モバイルノートとA4型・その他の出荷増に伴い、出荷額も54.7％のプラスだった。ノートPCのうち、ノート型・その他は53.9％増の414億円、モバイルノートは37.6％増の168億円だった。
デスクトップPCは196億円で75.4％増加。うち、パソコン単体は91.2％増の107億円とほぼ倍増。オールインワンは56.4％増の79億円だった。
パソコン出荷統計に参加しているのは、アップルジャパン、ＮＥＣパーソナルコンピュータ、セイコーエプソン、Dynabook、パナソニック、富士通クライアントコンピューティング、ユニットコム、レノボ・ジャパンの計8社。